徳洲新聞2025年（令和7年）10/06月曜日 NO.1512より
詳細は「徳洲新聞ニュースダイジェスト」をご覧ください。
「特定看護師が活躍できる環境の整備を」と坂本部長
徳洲会看護部門の坂本真起代・教育部部長は「特定行為にかかわる看護師の研修制度」と題し報告した。この研修制度はチーム医療の推進、看護師の役割拡大などを目的に国が2015年に施行した制度。国は25年までに10万人の特定看護師育成を掲げているが、3月時点での修了者は1万1,840人にとどまり、目標には遠い。
徳洲会グループには特定看護師348人、診療看護師(NP)38人が在籍。調査によると、活動できていない特定看護師が17%存在するという現状が浮かび上がり、要因として「部署の余力不足」や「活動環境が整わない」などの環境要因を挙げた。
今後の課題として①診療部との連携強化、②研修指定病院の拡充、③活躍できる現場環境の整備――を提示。まずは麻酔科部会との合同ミーテイングをきっかけに診療部との連携をスタート。また、手順書の整備、管理委員会の機能強化、継続教育の推進など環境整備を急ぎ、「徳洲会グループとして、研修指定病院を拡充していくことが重要です」と締めくくった。
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徳洲新聞2025年（令和7年）10/06月曜日 NO.1512より
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