徳洲会グループ未来予想図 離島・へき地医療の強化推進 ゆるぎないグループへ

「創設の精神に立ち返らなくてはならない」と安富祖理事長

一般社団法人徳洲会（社徳）の安富祖久明理事長は2020年6月28日の就任当時から、「今一度、徳洲会創設の精神、理念・哲学に立ち返り、職員と一丸となって、徳洲会を発展させていきたい」と語っている。

徳洲会の創設者である徳田虎雄・名誉理事長の幼少時の原体験が〝生命だけは平等だ〟の理念を産み、今日の徳洲会がつくり上げられた。離島・へき地医療に徳洲会の原点、創設者の精神があることから、安富祖理事長は「それを私たちはつねに意識しないといけない」と呼びかけるとともに、離島・へき地医療に力を注ぐことが、ひいては徳洲会のさらなる発展の礎になると強調している。

徳洲会グループは現在、離島に10病院、へき地に9病院の計19病院を運営。グループのスケールメリットを生かし、主に都市部の病院から離島・へき地の病院に対し、短期・長期にわたり専門医や指導医クラスの医師が絶え間なくサポートする一方、初期研修医や専攻医が離島・へき地で総合的な診療能力を習得するなど、都市部と離島・へき地の病院は相補的な関係を構築している。

社徳は20年に徳洲会グループオフィシャルサイト内に「グループ内医師応援サイト」を開設するなど、新たな取り組みをスタート。「困っている病院があれば助けに行きたい」という意欲のある医師が、忙しい業務の合間でも応援を希望する病院の情報を手軽に収集でき、自主的に応援業務にかかわることを可能とした。

離島・へき地病院の新築移転プロジェクトも加速。離島では17年に初めて沖永良部徳洲会病院（鹿児島県）が新築移転を果たしたが、喜界徳洲会病院（同）、徳之島徳洲会病院（同）が24年の開院を目指す新築移転計画が動き出した。

また、へき地病院では、館山病院（千葉県）が20年7月に新築移転に向け地鎮祭を挙行、22年5月の開院を目指す。庄内余目病院（山形県）、日高徳洲会病院（北海道）の新築移転計画も浮上している。

離島・へき地病院の新築移転に先駆け、21年からは都市部の病院の新築が相次ぐ。5月の長崎北徳洲会病院を皮切りに、7月に札幌南徳洲会病院、12月に鹿児島徳洲会病院が開院予定。さらに22年以降も新築移転ラッシュが続く。

館山病院の神事で鍬入之儀を行う安富祖理事長

徳洲会グループは積極的に法人統合を進めている。再編実施以前、病院を傘下にもつ法人は医療法人が20法人、医療生活協同組合が2法人、社会福祉法人が1法人の計23法人あったが、現在では医療法人徳洲会（医徳）、医療法人沖縄徳洲会（沖徳）、埼玉医療生活協同組合の3法人にまでに集約。21年10月には医徳に沖徳が合併。この後も再編を検討する動きもある。

統合のメリットとして、①業務の合理化・簡素化・公正化、②経費削減、③法人運営の一本化――が挙げられる。

具体的に、①は遊休機器・資産、余剰材料・医薬品などの有効活用、資金の一元管理、資金移動の簡素化、職員応援時の算定人員基準の明瞭化、各種管理業務の重複軽減などがある。また、③は各種取得基準関係・理事会・病床移動などの一本化、コンプライアンス（法令順守）・ガバナンス（統治）の明確化、社会的認識の明確化、統一による一体感とシナジー（相乗）効果などがある。

また、安富祖理事長は小紙1243号のインタビューで、「民間企業などもそうですが、組織を若返らせることは、成長を担保することにつながります。そのためには人材を育てることがとても重要です。全国の施設を巡回するなかで、若く能力があり、やる気がある人材を発掘し、育成していきます。理事長職の再任制限についても然りです」と展望。

今後、徳洲会グループは離島・へき地医療の強化、法人統合、さらに組織を若返らせる施策などをもって、ゆるぎない医療グループへの発展を目指す。