徳洲新聞2025年（令和7年）12/22月曜日 NO.1523より
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徳洲会麻酔科部会と看護部門は11月14日、東京本部とオンラインのハイブリッド形式で「麻酔領域特定看護師ミーティング」を開催した。特定看護師が麻酔領域で十分に活躍しているグループ病院の事例を共有することで、「資格をもっているのに活動できていない」、「活動が動脈ライン確保など限定的」といった課題解決の一助とするのが目的だ。
「特定看護師の活動を全面的にサポートしていくことが責務」の關根部会長
事例発表病院を中心に現地参集し、ハイブリッドで医師と看護師が情報共有
冒頭、落合亮一・医療法人徳洲会顧問は「医師の働き方改革が本格化するなか、タスクシフト/シェア推進は不可欠」と強調。徳洲会が早い段階から特定行為研修に着手した先進性に触れる一方、包括的指示の出し方や特定行為記録といったシステム基盤の未整備が課題であったため、徳洲会インフォメーションシステム(TIS)と共同で、グループ専用システムを開発し、昨年5月に導入した経緯を説明した。
続いて、部会長の關根一人・千葉西総合病院麻酔科主任部長は、麻酔科領域での特定看護師の活動範囲が拡大している現状をふまえ、「部会としても、この活動を全面的にサポートしていくことが責務である」と表明した。
ミーティングでは、特定看護師が活発に活動する3病院が事例を報告した。宇治徳洲会病院(京都府)の上岡智美・看護部長と辻谷京・看護副主任は、体制整備や業務調整、医師との信頼構築といった課題を乗り越え、強固な運用基盤を確立した過程を説明。病院経営の視点から、特定看護師の活動により、非常勤麻酔科医師の人件費削減に寄与したと具体的な効果を示した。
千葉西総合病院の河合寿子・副看護部長と長内優佳看護師は、徳洲会グループの特定行為システムをフル活用し、周術期を一貫して担う先進的な実践を詳述。医師、特定看護師、薬剤師で構成する術後疼痛管理チーム(APS)での活動を通じ、多職種連携による質の高いケア提供についても言及した。
中部徳洲会病院(沖縄県)の仲里久美子・副看護部長と高里俊行・看護副主任は、長年にわたる院内研修の歴史と教育体制を紹介。常勤麻酔科医師3人で年間5,300件超の手術を支えるため、活動日を段階的に増やしてきた経緯や、遠隔麻酔システムを用いて安全性を担保しながらタスクシフトを推進している現状を共有した。
麻酔科部会は、来年1月に徳洲会臨床工学部会との合同ミーティングを予定、麻酔補助業務がタスクシフト/シェアに加わった臨床工学技士の現状を共有する。
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徳洲新聞2025年（令和7年）12/22月曜日 NO.1523より
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